EBITDAとは？営業利益との違い・計算方法・企業分析での見方を解説
「海外企業と日本企業の収益力を比べたいけど、会計基準が違って単純比較しにくい」——こうした場面で使われる指標の一つがEBITDAです。EBITDAとは、利払い・税金・減価償却費を差し引く前の利益のことで、会計基準や税制、設備投資の違いに左右されにくい形で企業の収益力を比較するために使われます。
「EBITDAってどうやって計算するの？」「営業利益と何が違うの？」「なぜ減価償却費を足し戻すの？」
そんな疑問を持つ方に向けて、この記事ではEBITDAの意味と計算方法、営業利益との違い、企業分析での使い方をわかりやすく解説します。
この記事でわかること：
- EBITDAの意味と基本的な計算方法（具体例つき）
- 営業利益・経常利益・純利益との違い
- 減価償却費を足し戻す理由
- 設備投資の大きい企業・企業間比較での使い方
- EBITDAには複数の計算方法があるという注意点
※本記事はEBITDAの一般的な考え方を解説するものであり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。投資に関する最終的な判断はご自身の責任において行ってください。
EBITDAとは？
EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization）とは、利払い前・税引き前・減価償却費控除前の利益のことです。
計算式（代表的な求め方の一例）
EBITDA = 営業利益 + 減価償却費
もう少し厳密には「税引前当期純利益＋支払利息＋減価償却費」のように、純利益から逆算する計算方法など複数の求め方がありますが、実務では簡易的に「営業利益＋減価償却費」で計算されることが多くあります。
たとえば、営業利益が50億円、減価償却費が20億円の企業であれば、EBITDAは70億円です。名前のとおり、利息・税金・減価償却費という「企業によって条件が異なりやすい要素」を取り除いた利益、というイメージで捉えるとわかりやすくなります。
営業利益・経常利益・純利益との違い
EBITDAは、企業の利益指標の中でどのような位置づけになるのか、整理してみましょう。
| 指標 | 内容 |
|---|---|
| 営業利益 | 本業の収益力を示す利益（減価償却費は差し引き済み） |
| 経常利益 | 営業利益に、本業以外の経常的な損益（受取利息・支払利息など）を加減した利益 |
| 純利益 | 税金や特別損益まで反映した最終的な利益 |
| EBITDA | 営業利益に、減価償却費を足し戻した利益（利払い・税金の影響も除く） |
EBITDAは、営業利益からさらに「減価償却費」という会計上の費用を足し戻すことで、より単純な「事業が生み出す現金創出力に近い利益」を示そうとする指標です。
減価償却費を足し戻す理由
減価償却費とは、工場や設備などの固定資産の取得費用を、耐用年数に応じて毎期の費用として計上していく会計上の処理です。実際にその期にお金が出ていく支出ではない（非資金費用）という特徴があります。
EBITDAで減価償却費を足し戻す主な理由は以下の通りです。
- 減価償却の方法（定額法・定率法など）や耐用年数の設定は、企業や会計基準によって異なり、利益の見え方に影響を与える
- 大規模な設備投資を行った直後の企業は、減価償却費の負担が大きく、営業利益が低く見えやすい
- 減価償却費を除くことで、設備投資のタイミングや会計処理の違いに左右されにくい形で、事業本来の収益力を比較しやすくなる
つまり、EBITDAは「会計上のルールの違いによる影響をできるだけ取り除いた、事業のキャッシュ創出力に近い利益」を見るための指標だと言えます。
設備投資の大きい企業・企業間比較での使い方
EBITDAは、特に以下のような場面で活用されます。
設備投資の大きい業種の収益力比較
通信・鉄道・製造業など、大規模な設備投資を継続的に必要とする業種では、減価償却費の負担が営業利益に大きく影響します。EBITDAを使うことで、設備投資のタイミングによる利益のブレを補正した形で、企業の収益力を比較しやすくなります。
国際的な企業間比較
減価償却の会計処理や税制は国によって異なるため、異なる国の企業同士を比較する際、EBITDAを使うことでこうした違いの影響を軽減できます。
借入返済能力の目安
EBITDAは、事業が生み出すキャッシュに近い概念であることから、有利子負債（借入金の返済原資となる利益水準）と比較して、企業の借入返済能力を大まかに把握する際にも使われます。EBITDAに対する有利子負債の倍率（有利子負債 ÷ EBITDA）が、財務健全性の目安として参照されることもあります。
企業価値（EV）とEBITDAを組み合わせた指標については、EV/EBITDAとは？PERでは測りにくい企業価値の見方をわかりやすく解説で詳しく解説しています。
EBITDAには複数の計算方法があるという注意点
EBITDAを使ううえで、特に注意しておきたいのが、「EBITDA」という言葉には統一された唯一の定義があるわけではなく、企業や情報源によって計算方法が異なる場合があるという点です。
- 「営業利益＋減価償却費」という簡易的な計算方法を使う場合
- 「税引前当期純利益＋支払利息＋減価償却費」のように、純利益から逆算する場合
- 「調整後EBITDA」として、特別損益やのれん償却費なども加減して独自に算出する企業もある
そのため、複数の企業のEBITDAを比較する際は、それぞれがどのような計算方法でEBITDAを算出しているかを確認することが重要です。特に企業が独自に開示する「調整後EBITDA」は、算出根拠を確認せずに単純比較すると、実態と異なる印象を持ってしまう可能性があります。
よくある質問（FAQ）
EBITDAは高ければ良いのですか？
事業規模によってEBITDAの絶対額は変わるため、単純に高い・低いだけで評価することは適切ではありません。同業他社との比較や、売上高に対する比率（EBITDAマージン）などで確認することが一般的です。
EBITDAとキャッシュフローは同じですか？
厳密には異なります。EBITDAは損益計算書の利益をもとにした概念であり、運転資金の増減などは反映されません。実際の資金の出入りを正確に把握するには、キャッシュフロー計算書（CF）を確認する必要があります。
赤字企業でもEBITDAはプラスになりますか？
なることがあります。営業利益が赤字でも、減価償却費の負担が大きい場合、それを足し戻すことでEBITDAがプラスになるケースがあります。ただし、これは必ずしも「実態が黒字である」ことを意味するわけではなく、慎重な解釈が必要です。
EBITDAマージンとは何ですか？
EBITDAを売上高で割った比率（EBITDA ÷ 売上高）のことです。営業利益率と同様に、売上高に対する収益性を示す指標として使われます。
まとめ
- EBITDAとは、利払い前・税引き前・減価償却費控除前の利益のこと
- 簡易的には「営業利益＋減価償却費」で計算されることが多い
- 減価償却費は実際の支出を伴わない会計上の費用であり、これを足し戻すことで会計処理の違いに左右されにくい利益を示せる
- 設備投資の大きい業種の比較や、国際的な企業間比較に活用される
- 統一された唯一の定義があるわけではなく、企業によって計算方法が異なる場合がある点に注意が必要
EBITDAは、会計上のルールの違いを補正して企業の収益力を比較するための便利な指標です。計算方法の前提を確認したうえで、他の利益指標と組み合わせて活用することをおすすめします。
関連記事：
– EV/EBITDAとは？PERでは測りにくい企業価値の見方をわかりやすく解説
– 営業利益率とは？計算方法・目安・企業分析での見方を解説
– キャッシュフロー計算書（CF）とは？見方・読み方をわかりやすく解説
免責事項
本記事は情報提供を目的としており、投資助言を目的とするものではありません。
掲載している情報の正確性には万全を期しておりますが、内容を保証するものではありません。
投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。
コメント