高PER・低PERとは?株初心者向けに意味・違い・見方をわかりやすく解説

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高PER・低PERとは?株初心者向けに意味・違い・見方をわかりやすく解説

「PERが高い株は危険なの?」「低PER株は割安で買いなの?」「そもそも何倍が良いの?」

株を調べ始めると「PER〇〇倍」という表現をよく目にします。「高い方が良いのか低い方が良いのか」「どう判断すればいいのか」が最初はわかりにくいのではないでしょうか。

高PER・低PERにはそれぞれ理由があります。低PERが必ず割安を意味するわけではなく、高PERが必ず危険なわけでもありません。PERは利益水準だけでなく、市場の期待度も反映された指標です。

関連記事:PERとは? / EPSとは? / 株式投資とは?

この記事でわかること:

  • 高PER・低PERの意味と背景
  • 低PERが必ずしも割安でない理由
  • 高PERが必ずしも危険でない理由
  • 初心者がPERをどう活用すればいいか

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PERとは?

PER(株価収益率)とは、株価が1株あたりの純利益(EPS)の何倍になっているかを示す指標です。

PER(倍) = 株価 ÷ EPS(1株あたり純利益)

たとえば株価1,000円・EPS50円の企業なら、PERは20倍です。「利益50円に対して1,000円の値がついている」というイメージで、利益に対して株価がどれくらい高く評価されているかを示します。

PERの基本的な意味・計算方法についてはPERとは?意味・見方・使い方をわかりやすく解説で詳しく説明しています。


高PERとは?

高PERとは、利益に対して株価が高い水準にある状態です。一般的にPER30倍・50倍を超える水準が「高PER」と表現されることが多いですが、業種によって基準は異なります。

成長期待が高い場合が多い

高PERの企業は「今の利益は少なくても、将来大きく利益が伸びる」と市場が期待しているケースが多くあります。今の利益ではなく、将来の利益成長を株価が先取りしている状態です。

IT・バイオ・AI関連などの成長分野の企業に高PERが多いのは、このためです。

人気株になりやすい

成長への期待が高い企業には多くの投資家が注目し、株価が上昇しやすくなります。結果としてPERが高くなる傾向があります。

EPS成長でPERが下がっていく

高PERであっても、予想通りにEPSが成長し続ければ、いずれPERは自然と下がっていきます。

株価 EPS PER
今期 3,000円 50円 60倍
来期(EPS2倍に成長) 3,000円 100円 30倍
再来期(さらに2倍) 3,000円 200円 15倍

株価が変わらなくても、EPS成長によってPERは自然と下がっていきます。成長が続く限り、高PERは「今の利益には割高でも、将来には適正」になっていく可能性があります。


低PERとは?

低PERとは、利益に対して株価が低い水準にある状態です。PER10倍前後やそれ以下が「低PER」と呼ばれることが多いですが、これも業種によって基準が異なります。

割安と見られる場合もある

同業他社と比べてPERが低い企業は、「利益水準に対して株価がまだ低い」として割安候補として注目されることがあります。バリュー投資家が好む対象になりやすいです。

人気が低い・注目されていない場合もある

市場から注目されていない企業は、業績が安定していてもPERが低いままになることがあります。「知られていないだけで実は良い企業」が含まれる場合もあります。

業績悪化の不安を織り込んでいる場合もある

低PERの中には、将来の業績悪化・減益を市場が先読みして株価が下がった結果として、PERが低く見えているケースがあります。「低いから安心」ではなく、なぜ低いのかを確認することが重要です。


低PER=必ず良いわけではない理由

「低PERだから割安で買い」という判断は危険です。

業績悪化で分母のEPSが減る

PER=株価÷EPSのため、今後EPSが大幅に下がると予想されている場合、現時点のPERが低くても「来期のPERは高い」という状況が起きます。

たとえば:
– 現在:株価1,000円 / EPS100円 → PER10倍(低PER)
– 来期予想:EPS30円に減少 → 実質PER約33倍

見た目は低PERでも、業績悪化が織り込まれていると割安とはいえません。

成長期待が低い

低PERの企業は「利益はあるが将来の成長が見込みにくい」と市場が判断しているケースがあります。成長性がなければ株価が上昇する余地も限られます。

一時的な特別利益でPERが低く見える

資産売却などの特別利益があった年はEPSが一時的に高くなり、PERが低く見えることがあります。本業の稼ぐ力を確認するために複数年のEPS推移を見ることが重要です。


高PER=危険とは限らない理由

「高PERだから危険・割高で売り」という判断も早計です。

成長企業は高PERが続くことがある

利益成長が続く企業は、高PERであっても成長の分だけ価値が積み上がっていきます。過去に「高PERすぎる」と言われていた企業が、その後の成長で株価がさらに上昇した例も多くあります。

EPS成長が続けばPERは自然と低下する

前述のとおり、EPS成長が続けば株価が変わらなくてもPERは下がっていきます。「将来のEPS成長を見込んだ高PER」は、成長が現実になるにつれて適正水準に収束していく可能性があります。

業種ごとの適正水準が異なる

高い成長が期待されるIT・バイオ・AI関連の企業はPER30〜100倍以上になることも珍しくありません。一方、安定業種(銀行・電力・インフラ)はPER10〜15倍が標準的です。業種をまたいでPERを比べても意味がありません。


PERをどう活用すればいい?

同業他社と比較する

PERは業種内で比較することが基本です。「この企業のPERは同業他社より高いか低いか」を見ることで、相対的な割安・割高が判断しやすくなります。

EPS成長率と合わせて見る

高PERの企業を評価する場合は、「PERが高い分だけのEPS成長が期待できるか」を確認することが重要です。EPSの詳しい見方はEPSとは?株初心者向けに意味・見方・株価との関係をわかりやすく解説をご覧ください。

ROEやPBRも組み合わせる

PERは利益面での株価水準を示しますが、ROEで稼ぐ力の効率性、PBRで資産面での割安感も合わせて確認することで、より多角的な判断ができます。


PERと一緒によく見る指標

EPS(1株あたり純利益)

PERの計算に使う基礎データです。EPS成長の見通しがPERの妥当性を判断するうえで重要です。詳しくはEPSとは?株初心者向けに意味・見方・株価との関係をわかりやすく解説をご覧ください。

PBR(株価純資産倍率)

資産面から株価水準を見る指標です。PERとPBRをセットで確認することで、利益・資産の両面から割安感を判断できます。詳しくはPBRとは?意味・見方・使い方をわかりやすく解説をご覧ください。

ROE(自己資本利益率)

ROEが高い企業は自己資本を効率よく利益に変えています。高PERの企業でも高ROEが続いていれば、高い評価に一定の根拠があると見られます。詳しくはROEとは?意味・見方・使い方をわかりやすく解説をご覧ください。

時価総額

企業の市場規模を確認します。大型株か小型株かでPERの適正水準も変わります。詳しくは時価総額とは?株初心者向けに意味・見方・大型株との違いをわかりやすく解説をご覧ください。


よくある質問(FAQ)

PERは何倍が良い?

業種によって大きく異なるため、一概にはいえません。日本の全業種平均はおよそ15〜20倍程度が参考値として使われることがありますが、成長業種では30〜100倍以上、安定業種では10倍前後が一般的です。「同業他社の平均との比較」が基本です。

低PER株は買い?

低PERには「割安」な場合と「業績悪化を先読みされている」場合があります。単純に「低PER=買い」とは断言できません。なぜ低いのかを業績推移・業界環境と合わせて確認することが重要です。

高PER株は危険?

必ずしも危険ではありません。成長企業は高PERが続くこともあり、EPS成長が続けばPERは自然に低下します。ただし、成長期待が外れた場合は株価が大きく下落するリスクがあります。

グロース株はPERが高い?

成長(グロース)株は将来の利益成長への期待が大きく、PERが高くなりやすい傾向があります。期待が高い分、業績が期待を下回ると株価が急落するリスクも大きくなります。

NISA投資でも使う?

はい。NISAで個別株を選ぶ際はPERを株価水準の参考として確認することが一般的です。ただしPERは業種比較・EPS成長との組み合わせで読む必要があり、単体での判断は避けましょう。


まとめ

  • 高PER:利益に対して株価が高い状態。成長期待・人気が反映されていることが多い
  • 低PER:利益に対して株価が低い状態。割安な場合もあるが、業績不安が理由のこともある
  • 低PER=必ず割安ではない:業績悪化・成長期待の低さ・一時利益に注意
  • 高PER=必ず危険でもない:EPS成長が続けばPERは自然と低下する
  • PERは同業比較・EPS成長率・ROE・PBRと組み合わせて読むことが重要
  • 業種によって適正水準は大きく異なる点を常に意識する

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本記事は情報提供を目的としており、投資助言を目的とするものではありません。
掲載している情報の正確性には万全を期しておりますが、内容を保証するものではありません。
投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。

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NISAや投資信託、証券会社比較など、これから投資を始める方向けに情報発信しています。長期積立投資を実践しながら、初心者向けにわかりやすく整理しています。
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